ドローン活用法

【IDA】農業におけるドローンの活用方法とは？スマート農業の今

2019.01.07

この記事は2019年1月当時の内容をもとに、現在の情報に合わせて書き直して再掲載しています。最新の情報はIDAの講習でご確認ください。

ロボットやITを使って農作業を効率化する「スマート農業」が広がっています。その中でも、身近な存在になってきたのがドローンです。この記事では、農業でのドローンの活用方法を、最新のデータとあわせてご紹介します。

農業を取り巻く課題

日本の農業では、担い手の減少が大きな課題になっています。農林水産省の「2025年農林業センサス」によると、自営農業を主な仕事としている基幹的農業従事者（個人経営体）は102万1千人で、5年前に比べて34万2千人（25.1％）減りました。

一方で、1つの経営体あたりの耕地面積は広がっており、少ない人数で広い農地を管理する流れが進んでいます。こうした中で、作業の省力化・効率化の手段として注目されているのがドローンです。

もっともイメージしやすいのが、空から農薬や肥料をまく使い方です。農林水産省のまとめでは、ドローンによる農薬等の散布面積（延べ面積）は令和5年度に100万haを超え、令和6年度には約120万ha（推計）まで広がっています。散布用ドローンの販売台数も、令和6年度は3,359台と前の年を上回りました。

ドローンでの散布は、少ない量の農薬を高い濃度でまくため、それに合った農薬の登録が必要です。ドローン散布に適した登録農薬は、令和6年度末で1,461剤まで増えています。飛行ルートを設定して自動で飛ぶ機体も増え、作業の負担を減らしています。

カメラやセンサーを積んだドローンで畑や田んぼを撮影し、作物の育ち具合を分析する使い方です。これまで経験や勘に頼っていた肥料をまく時期や量、収穫のタイミングを、データをもとに判断しやすくなります。

広い農地や山あいの畑を、空から見回る使い方もあります。作物の被害や、野生動物の様子を確認するのに役立ちます。

農薬の散布は、航空法上の手続きや農薬の使用基準など、守るべきルールがある作業です。機体の選び方や手続きについては、メーカーや販売店、講習で確認しながら進めましょう。

国際ドローン協会（IDA）では、ドローンの基本操作から、仕事での活用を見すえた技術まで学べる講習を行っています。

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